概要
パチンコ台、あるいはパチンコ機、遊技台（法律上の名称は「遊技機」）は内部多数の真鍮製の『釘』や鉄板製の小さい『風車』を数個打ち付けた板を概ね垂直に近い状態で設置し、釘の頭からわずかな間隙をのこして板ガラスで覆ったものである。因みに、現在は1台あたり平均26万円、高いもので30万円程度である。
パチンコ球と呼ばれる直径約11ミリ、重量約5グラムの鋼球を玉貸機（サンド）などで借り、パチンコ台に挿入し、内蔵される発射機から球を発射する。弾かれた球は羽根や回転体、「チューリップ」のような機械仕掛けの「役物」に当たりながら複雑な軌跡で下に落ち、入賞口（当たり穴）に球を入れることにより規定数の入賞球を獲得することができる。役物は機械仕掛け・電気仕掛けにとどまらず、近年ではデジタル部品を駆使したデジパチと呼ばれるハイテク度の強い機種が主流である。
日本国内においては、球の借り賃は全国一律1個4円以下と決められており[1]、最低の貸し出し単位は25個（100円）である。ただし警察では2000年12月に「消費税分は1個4円以内という制限に含まれない」との見解を示しているため、今後100円で25玉に満たない貸し出しを行う店が現れる可能性がある[2]。1997年の消費税率改訂時には、消費税を売上に転嫁出来なかったため、ホール負担となって売上以外に転嫁する形になった。近年は、北海道を中心にパチンコ台の稼働率アップを目的に、球の借り賃を1個1～2円程度（100円で100～50個）に下げ、少ない投資で遊戯を楽しめることを売り文句にする店も増加する傾向にある。
また、パチンコ台のほかにパチンコ店には回転するリールをストップボタンで停止させるスロットマシンタイプのパチスロも併設されていることが多い。
パチンコ店の営業は風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律第二条第一項第七号で「設備を設けて客に射幸心をそそるおそれのある遊技をさせる営業（7号営業）」と規定されており、入賞球は繰り返しゲームに使用できるだけではなく、後述する様々な景品との交換が認められている。また、18歳未満のパチンコ店への入場は禁止されている。
レジャー白書2005に依れば、パチスロを含めた参加人口は1,790万人に及び、市場規模は29兆50億円である[3]。パチンコチェーンストア協会によると、就業人口は約44万人であり、就業人口に対して売り上げが大きいとされる。現在は娯楽の多様化や、高くなったギャンブル性と依存性が指摘されるようになっていることから、ピークの参加人口からは年々減少傾向にある。
2004年7月に改正された遊技規則の影響を受け、大当たりの連荘が人気だった4号機パチスロ機や、2004年6月以前に保安電子通信技術協会（保通協）の検定を通過したパチンコ機は、遅くとも2007年9月末までに全て撤去することが義務付けられた。これに伴いパチンコホールはパチンコ・パチスロ機の入替のために多額の費用負担を強いられた上、射幸心を煽るパチスロ機の規制により大幅な客離れが見込まれたため、金融機関もパチンコ業界へのファイナンスに対し非常に慎重になった。そうしたあおりを受け、2007年4月27日には業界第6位のダイエー（本社・会津若松市）が東京地裁に民事再生法の適用を申請したことを代表に、2007年度のパチンコ店倒産件数は前年比37.1％増の大幅増加となった[4]。