歴史
- 1920年、アメリカからコリントゲームが渡来する。
- 1925年、大阪で横型コリントゲームを改良したパチンコが始まる(パチンコの発祥)。
- 1930年、風俗営業第1号店が名古屋で許可されパチンコ店が開店。
- 1936年、高知でパチンコが大流行、半年で35店が開店。
- 1937年、日中戦争勃発。
- 戦時特例法によりパチンコ店の新規開店が禁止される。
- 現在のパチンコと同じ鋼球式のパチンコが登場。
- 1941年、太平洋戦争勃発。
- 1942年、戦時体制により、パチンコは不要不急産業として全面禁止。パチンコ店は閉店し台は処分される。
- 1946年、禁止されていたパチンコが復活する。
- 1948年、
- 風俗営業等取締法制定により、パチンコは許可営業となる。
- 「正村ゲージ」が登場。
- 1949年、
- 貸玉料金が1円から2円に値上げされる。
- 丸新物産(現:ニューギン)が名古屋市で設立。
- 1950年、竹屋商会(現:竹屋)が春日井市で設立。
- 1951年、
- 法改正により18才未満の入場が禁止される。
- ソフィア(西陣)が桐生市で設立。
- 1952年、
- 菊山徳治考案のオール20連発式(機関銃式)が開発される。
- 京楽が名古屋市で設立。
- 大一商会が愛知県(現在の北名古屋市付近)で設立。
- 1953年、
- 第1期黄金時代到来。パチンコ店387,664軒にのぼる。製造メーカーは約600社。
- 循環器第1号機(高速度連射可能機:160~180発/分の玉が自動的に発射)開発。これによりパチンコブームが加熱し、射幸心をそそるとして後の連発禁止令の要因となる。
- 1954年、
- 東京都公安委員会が「連発式パチンコの禁止」を決定、全国に広がる。
- 豪快不況が到来、全国軒数も半減。
- 1955年、モナミ商会(現:三洋物産)が名古屋で設立。
- 1956年、第一回業界編成期を迎える。
- 1957年、
- 神武景気を意識した「ジンミット」が登場。
- 「竹屋式無人機」の登場で、従業員がシマの中に入らなくてもよくなった。
- 役物コミック機登場。
- 1958年、藤商事が大阪市で創業(法人としての藤商事設立は1966年)。
- 1960年、
- 画期的な「チューリップ」が登場。
- リモートコントロール方式をはじめて発売。
- 第2期黄金時代到来。
- 平和が桐生市で設立。
- 豊丸が名古屋市で設立。
- パチンコメーカー60社が集まって日本遊技機工業協同組合(日本遊技機工業組合の前身)を結成。
- 1962年、盤面のファッション化に拍車がかかる。
- 1963年、
- 分離式(ユニパック)発表。
- メダル式パチンコ機登場。
- 1965年、パチンコ店1万軒を越える。オリンピアマシン(パチスロの前身)登場。
- 1966年、三共(SANKYO)が名古屋で設立。
- 1972年、電動式ハンドルが認可される。貸玉料金が2円から3円に値上げされる。
- 1973年、太陽電子(現:タイヨーエレック)が名古屋市で設立。
- 1975年、間寛平の「ひらけ!チューリップ」が100万枚の大ヒット。サミーが東京都で設立。
- 1978年、貸玉料金が3円から4円に値上げされる。
- 1979年、「パチンコの日」制定(毎年11月14日)。高尾、三星(現:サンセイR&D)が名古屋市で設立。
- 1980年、現在のデジパチの基本である「三共フィーバー」が登場。
- 1981年、現在の羽根モノの基本である「ゼロタイガー」が登場。
- 警察庁がフィーバー機の大当たり時に開く大入賞口開閉時間を30秒×10ラウンドに規制。
- 1982年、権利モノが初めて登場。
- 1983年、大同(現:ビスティ)が東京都で設立。
- 1984年、フィーバー機の大当たり時の大入賞口開閉時間を15秒×10ラウンドに規制強化。
- 1985年、保安電子通信技術協会によるパチンコ機の検定制度開始。
- 1986年、「全国パチンコ・パチスロファン感謝デー」制定。
- 1988年、警察庁が「CR機構想」を発表。日本レジャーカードシステム設立。東洋商事(現:フィールズ)が名古屋市で設立。
- 1989年、日本遊技関連事業協会設立。
- 1990年代、このころ車に置き去りにされた子供の熱中症事故が問題視され始める。
- 1992年、最初のCR機「CRフラワーショップ」が登場。
- 1993年、「ダービー物語事件」。
- 2004年、風適法実施規則改定。新基準機が登場。パチンコの種区分が廃止。確変割合の上限(50%)撤廃、1/500以上まで大当り確率が緩和。
- 2005年、1/500以上まで緩和された大当り確率が再び規制され、1/400以上となる。
- 2006年、規則改定。
- 2006年5月、風適法改定。閉店前やトラブル時の出玉保証の禁止、明らかに18歳未満と分かる者を入場させたパチンコ店に対する罰則規定などが盛り込まれる。
- 2006年7月、「みなし機」の完全撤去[15]。
- 2006年8月8日、有限責任中間法人遊技産業健全化推進機構設立。
- 2007年4月、有限責任中間法人遊技産業健全化推進機構が「誓約書」を提出した全国のパチンコホールに対して、「随時・不通知」の立入検査を開始。
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